留学先の選択肢が変わろうとしている ― 2008年06月15日 17時37分09秒
留学はその人の一生を決めかねない、自分自身にたいする遠い先を見た、一生に一度の投資の機会である。 したがって、例えば、留学費用などに、かなりのリスクあるいは無理があっても、自分の希望にあったところを目指すのは当然と言える。 そうは言っても、アメリカの学生が留学する先が、ローマ/イタリア (Rome/Italy) の場合は約 \1,500,000 ($14,600)、コスタ リカ (Costa Rica) の場合は約\832,000 ($8,000)とあまりにも違うと、その選択には大きな影響を与えることとなる。 これらの費用は一学期の授業料、住居費などであるが、生活費を考慮するとその差はさらに大きくなる。ドルの弱いヨーロッパ、比較的影響を受けていないアジア、アフリカ、ラテン アメリカが、留学先の選択肢にする時に大きな差となりつつあるのが現状のようだ。
私自身の場合 (2003-2005) を振り返ってみると、「将来もビジネスのスタンダード」、「将来も世界で広く通用する言語」、「学費、生活費」そして、「安全性」が四つの大きな選択の基準であり、結論としてオレゴン/アメリカ (Oregon/U.S.A.) を選び、今でも良い選択だったと考えている。 でも、もし、これから留学するのであるとすると、同じ結論を出すであろうか? 同じ結論かも知れないが、当時より多くの心の葛藤があるだろうと思う。 中国、北欧、ラテン アメリカ、などなど?? 日本人の選択肢も増えた。
留学を考えるすべての人にとって、費用以外の最も大きなファクターの一つは言語であると言えよう。 ところが、近年、世界の各国の大学 (学部/大学院) で、自国語だけでなく英語で授業をするところが増えてきた。 ドルの力が落ちてきており、その傾向は今後も続くかもしれないが、国際的な言葉として英語を超える言葉が近々出現するとは考え難い。 イギリスも入れたユーロ、そしてアメリカが有利な状況は次第に変わってきている。 日本の大学もこれら点を考えて運営をしているのであろうが、ますますこれらに即した対応をしていけば、多くの留学生、そして将来的には知日的ビジネスマン、学者、などを増やす絶好の好機が訪れようとしているように見える。
ヤフー争奪戦の先は、利用者にとって・・ ― 2008年05月28日 22時57分01秒
今年 2月1日の、マイクロソフト (Microsoft) による総額約 446億ドル – 4兆7300億円 - でのヤフー (Yahoo) 買収提案に始まり、ヤフーの拒否、ニューズ社、AOL, ついには、グーグル (Google) の参入など、どんな小説より面白い展開を見せている。 一部のメディアは、マイクロソフトの買収断念宣言で、終結のムードになっているが、私は、どうして、どうして、これからがサスペンス ストリーの本番だと思っている。
しかし、私たちは楽しんでばかりはいられない。 これからのインフォーメイション テクノロジー (IT) の使用者である私たちにとって、極めて重要な関連を持っているのだから。 メディアは、主に、企業、株主、従業員、投資家などの視点で報道しており、私たちは自分のことは自分で考えなければならない、のはいつものことだ。
私たちにとっては、充実した選択肢が複数存在し、安価に、かつ、安全に、安定的に提供される、のが理想的だ。 しかし、実は私たちと言っても一つではない。 パソコン、携帯端末、特に日本では携帯電話、そして、ゲーム機、テレビ、などの利用者と大きな広がりが存在する。 また、日本そしてアメリカを主体にメディア等も報道しているが、携帯電話の利用台数がアメリカを越えた中国。 ここは、漢字の世界であり、例えば、お馴染みの「検索」にしても、グーグルの力が圧倒的には及ばない利用者が大勢いる。 これら世界に大きく広がった利用者の多様化したニーズを一社、あるいは、一つの商品が満足させれるわけも当然ない。 したがって、多用なニーズに合った複数の選択肢が存在し、そして、これ等が自由に連携使用できる世界の実現が望まれる。 例えば、Windows 一つに、事実上選択肢のなかった現状とは違った世界が、ネットを中核として行くだろう次期のIT世界では、出現することを切に願はずにはいられない。 私たちも「ものを言う」利用者として、影響力を発揮しなければ。
日本車がトップへ ― 2006年08月23日 20時08分11秒
AW Sunday, August 20 2006 (1729 Vol. 34 / No. 33) – 2 –
1980年代、「U.A.W. (全米自動車労働組合)は宣言する。アメリカで車を売るのなら、アメリカで製造せよ!!」とプラカードを立て、日本車をハンマーで打ち壊している写真が、記事のトップに掲載されています。1970年代の石油ショック以来、アメリカの自動車産業界は経営者、労働組合双方共に、自国での構造改革、生産性・品質の向上、そして消費者の真のニーズを理解するより、日本の自動車産業界への非難に矛先を向けてきました。
私たちは、2003年から2005年にかけて、オレゴンに住んでいましたが、道路を走る車を見ていると、アメリカに居るのではなく、日本に居るかのような感じになります。実に多くの日本車が走っていますので。トヨタ、ホンダ、三菱などで、60%以上を占めている感覚です。 アメリカ人の友人も殆どが日本車に乗っていました。これは、日本の自動車工業界が如何に消費者のニーズを的確に掴んで居り、一方、アメリカ車がそうではない、証だと感じています。
日本人経営者の言葉として、「（日本がここまでこられたのは）圧力をかけ続けてくれた、アイアコッカ（クライスラーのトップで日本攻撃の最先鋒。ここでは、アメリカ自動車産業全体を象徴している。）のお蔭である。」と記事の最後を皮肉的に結んでいます。 「自分は何時でも正しい。問題が在ればその責任は他に在る。」と言う多くのアメリカ人の発想、姿勢の問題点を示唆し、併せて日本人に対してその弊害に陥らないよう警告しているように感じました。日本車の「壊れにくい車」と言う品質に対する信頼に加え、アメリカ消費者を襲うガソリンの高騰で低燃費の日本車が大きく伸びていると書かれています。しかし、日本車にも、リコールの急増、危険品質問題の放置などが顕在しつつあり、これからが正念場と思わずにはおられません。 これは自動車に限らず、あらゆる社会活動に当てはまっているように思います。
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